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2016年3月28日更新
近年の世界規模の政治?経済の変動と、急速な情報伝達の変容により、人間?社会?文化のありようは、一方で多様化?個別化し、他方で画一化?規格化され、 従来の人間理解?社会把握?文化構造の再考と、それにともなう近代以降の学問分野の相互横断化、さらには新分野創成の必要に迫られている。そのような状況をふまえ、比較社会文化学専攻は、まずもって人間文化及び社会に対する従来の学問分野の「専門的知見」を十分に獲得し、そのうえに立って、グローバルに変容する現代社会を思想面?文化面でリードし、多文化の相互理解に立脚した新しい国際協力に寄与しうる高度に「学際的」で「総合的」かつ「国際的」な研究を 推進する女性の人材の養成を目標とする。すでにアジアからの留学生の教育研究に大きな実績をあげてきたが、更に欧米を含む国際的な指導?研究体制を強化することにより、アジアからの／アジアへの発信をする拠点を築く。
そのため本専攻は、博士前期課程における9コースを、隣接分野でくくった「4領域」に再編成し、博士前期課程からの一貫した教育指導を保持して高度の総合研究をおこなうに必要な専門知識の深化を図るとともに、領域横断的な創造的能力の涵養を達成する。加えて、専門領域を隔てていた教育体制上の壁をなくすべく、複数の関連分野の教員が指導する「副指導教員体制」、及び2005年度より新設した「副専攻制度」（目下は「男女共同参画リソース研究」と「文化マネジメント研究」）の実施によって、教育組織の面においても、学生の学問的視野の拡大と、自立的?自己選択的な研究態度の育成をめざす。
また従来の人文?社会系の博士号授与の体制から脱却し、早期学位取得を希望する学生への教育のスキームを徹底するとともに、海外提携大学との協定や、本学や提携機関などで開催される国際会議を活用して、国際的な教育機会を幅広く与える。
本専攻には国際日本学領域、言語文化論領域、比較社会論領域、表象芸術論領域の4領域を設ける。
国際日本学領域は、本学の戦略的研究?教育領域として位置づけられており、国際的に多様化する大学院教育の現状に対応して、国際的視野のなかで日本研究を進め、文学?言語学?歴史学?考古学?思想?文化?身体論の総合学としての日本学を世界に発信する人材を養成することにより、日本研究における世界の教育拠点となることを目標としている。
言語文化論領域は、中国語圏?英語圏?仏語圏?独語圏の文学 文化表象及び批評理論の追求と、言語学及び日本語教育を含めた言語教育論の研究?教育を推し 進め、各国文学?言語の専門的知識を深めつつ、それらを横断する研究視点を育成し、言語を介した現代の文化?批評の機能を、国際協力の面からも積極的に開発?提言する人材の養成につとめる。
比較社会論領域は、哲学思想?歴史からスポーツまでを対象に、日本?アジア?欧米?イスラムの諸地域を相互に比較横断する研究?教育を推し進め、過去の思想?歴史を踏まえつつ、現代社会が要請する新しい人文科学の創成に寄与し、平等と自由の理念の実現を希求する人材の育成につとめる。
表象芸術論領域は、芸術?美術?服飾?文化論?舞踊?音楽?博物館学を中心に、文化表象?表現を多方面から専門的かつ横断的に追求する研究?教育を推し進め、とくに舞踊?音楽においては実践と理論の生産的融合を図りつつ、文化を人間理解?国際協力の強力な媒介として提言する人材を育成する。
人間発達科学専攻は、社会的かつ個人的存在としての人間とその発達過程を対象に、教育科学、心理学、発達臨床心理学、社会学、保育学、教育支援等をベースとして、専門的かつ学際的にアプローチし、高度な女性研究者や専門職業人を育成する。
博士後期課程は、教育科学領域、心理学領域、発達臨床心理学領域、社会学?社会政策領域、保育?児童学領域から構成されている。これら5領域のもと、人間の心の発達と社会環境の発達に関わる幅広い学問領域を結集して、広い視野から学際的?総合的に教育研究を行う。また、人間発達に関する個々の領域での専門性を高め、人間発達分野での社会的必要性の高い諸問題の解決を図る研究能力と、指導的な高度専門職業人としての能力を身につけた女性研究者及び人材を育成する。
具体的には、次のような人材の育成を目指す。社会環境、生活環境と人間発達とのダイナミクスを理解する女性人材、すなわち、国際公務員や高度教育?研究機関の研究員のほか、教育科学、心理学、社会学等を専門として高度な研究?教育能力を身につけた大学教員、臨床心理士や社会調査士等の人材を養成する指導者、保育?児童学の知識と方法論を身につけた育児?教育アドバイザー等のリーダー、そして政策能力?実践能力を高めた教職員指導者などである。
教育科学領域では、人間の生涯にわたる発達の過程を多様な方法論により科学的に探求するとともに、諸教育問題の解決に資する実践的な研究を行う。
心理学領域では、人間の心理メカニズムを、脳を核として、発達という時間軸、社会という空間軸の中で、多次元的?総合的に検討し理解する人材を育成する。
発達臨床心理学領域では、発達臨床心理学の教育及び研究を行う。臨床心理学を柱として、家庭、教育、医療、福祉、司法、産業等の様々な場における心理臨床的、発達的問題について専門的に対処する力を養成するとともに、発達臨床心理学の研究を行う高度な研究能力を養う。
社会学?社会政策領域では、社会学の基礎的?応用的研究（特に社会学理論、社会意識、家族、コミュニケーション、社会階層）および社会学?経済学?法学等の観点からの社会政策（社会保障、社会福祉、医療?介護政策等）の研究を行う。
保育?児童学領域では、主に、保育?子育て等の現場で生じている様々な問題を、個々人の発達や心理、（現）場における相互作用のあり方やそれを取り巻く社会や歴史的経緯と関わらせて多角的に理解する資質を養う。また、それとともに現場に即した分析や対応策の検討を目指す。
現在、日本では博士後期課程において、女性学?ジェンダー理論を開講する大学院は数少ない。また、国内の大学における女性学?ジェンダー教育が近年目覚ましい発展を遂げているなか、高等教育での社会的ニーズがあるにもかかわらず、ジェンダー研究と教育の担い手は圧倒的に不足しており、本格的な人材養成が必 要となっている。
本専攻は、本学21世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」の採択をうけ、 ジェンダー研究教育の拠点形成事業の一環として2005年4月に創設された。広く社会科学、人文科学、自然科学の諸領域を横断しつつ、学際研究の視点から ジェンダー研究の確立?重点化をはかる日本で初めての専攻である。
専攻の教員は、経済学、法律学、社会学、女性学、教育学、文化人類学、地理学、環境科学などの学問を専門とし、それぞれの学問領域を土台に、ジェンダーの視点から性、家族、労働、人権、教育、開発援助、環境、テクノロジーなどの現代の社会的課題を分析する授業内容を提供しており、学生が自分の問題意識に応じて土台の学問を深めるとともに、研究課題に対し多面的な視点からの考察ができるよう、教育課程を編成している。
本学は、既にジェンダー研究関係の多くの博士学位授与の実績を持ち、他の専攻の教員においてもジェンダーに関連する研究業績を持つ教員は少なくない。また、履修にあっては、専攻間の壁は低く緩やかで、学生が他の専攻の教員の授業を受けたり副指導教員としての指導を受けることを奨励し、学際的研究の実効を あげやすい教育課程となっている。学内共同教育研究施設であるジェンダー研究センターはもちろん、これらの学際的な教育研究資源を最大限生かし、質の高い 専門研究者の養成を行っている。さらに、研究者養成の更なる充実のために、博士前期課程のジェンダー社会科学専攻と連携し、より体系的な教育を行っている。
人類の生活は、環境との調和のもとに成り立っている。しかし、科学技術の発展に伴う利便性の追求により、人類の棲息環境が危機にさらされる現実が生じている。このような状況をもとに、「生命と生活」を対象とするライフサイエンスは、21世紀の科学としてその飛躍的発展が期待されている。本専攻では、基礎生命科学からバイオテクノロジーにわたる広範囲なライフサイエンスの領域に対し、従来の「理学」、「工学」、「生活科学」という学問領域の有機的な統合を図り、新しい教育?研究領域の創成を目指す。これにより、人類をとりまく環境とその上に築く健康な人間生活に重点をおいて、人類と環境との調和の取れた持続的な世界の発展に寄与する。このような理念に基づき、ライフサイエンス専攻博士後期課程では、博士前期課程での学際的姿勢から1歩踏み込み、特定分野に集中した高度専門教育、及び独創性と先端性に優れた研究を行う。
本専攻には、生命科学領域、人間?環境科学領域、食品栄養科学領域、遺伝カウンセリング領域、疾患予防科学領域（予定）の5領域を設ける。
生命科学領域では、ヒトを含む多様な生物種を対象とし、遺伝子、ゲノム、生体分子、細胞などのレベルでの研究を通し、生き物と環境との関わりを明らかにする。
食品栄養科学領域では、食に関する基礎研究から応用開発にいたる領域を対象とし、健全な食生活を構築するとともに、生活習慣病の予防と治療、食の安全性などの問題を解析、解決する。
遺伝カウンセリング領域では、「遺伝病」とそれが引き起こす諸問題を研究し、遺伝カウンセリング分野のリーダーとなる教育者?研究者を養成する。
（理学専攻ホームページ 所属研究者情報（新しいウインドウが開きます））
理学専攻では、理学と総称される学問の基礎科学としての性格を重視し、数学、物理学、化学、情報科学の各分野における高度の専門性に加えて、各分野の隣接分野や時代を先取りする新しい分野においても通用する幅広く柔軟な学識を培うことを目的とする。
現在、日本における女性の理学系博士号取得者は欧米諸国に比べ著しく少ない現状があり、女性研究者の育成は社会的な要請である。また、近年の科学技術の著しい高度化に伴い、高い専門性を持つと同時に自己の専門分野と他の領域を結び付け得る幅広い知識と視野を持つ創造性豊かな研究者が必要とされている。理学専攻後期課程では、前期課程における教育を基盤とし、さらに高度な専門性の高い教育ならびに複合的、融合的教育を実施し、各分野において指導的役割を果たせる優れた理系の女性博士を育成することを目標にしている。
本専攻には、数学領域、物理科学領域、化学?生物化学領域、情報科学領域の4領域がある。
数学領域ホームページ（新しいウインドウが開きます）
数学領域では、純粋数学の代数、解析、幾何の各分野において高度に専門的な教育研究を行う。また、自然科学から社会科学、人文科学にまで至る学問領域ならびに、一般社会の様々の場面を対象として数理的方法論を適用する応用数学分野においても専門的な教育研究を行う。
物理科学領域ホームページ（新しいウインドウが開きます）
物理科学領域では、物理学の各分野及び他領域との隣接分野における最先端の研究を通して、それぞれの分野において高度な専門性を有し研究者としての素養を身につけた人材を育成するための教育を行う。
化学?生物化学領域ホームページ（新しいウインドウが開きます）
化学?生物化学領域では、物質を構成する広範な種類の有機、無機、金属錯体分子及び分子集合体、さらに生体を構成する生体関連分子、タンパク質などを対象に、基礎に重点を置きつつ、物質科学、材料科学、物質創成科学、複雑系科学及び生命科学などの諸分野に広がる教育研究を行う。
情報科学領域では、自然科学と数学の広範かつ深い理解のもとに、情報を理学的な立場に立って把握し、その解析と処理?システム設計を主体的に実行できる研究者及び技術者を養成することを目的に教育研究を行う。
生活工学共同専攻ホームページ（新しいウインドウが開きます）
現在、理工系女性人材は極めて不足している状況にあり、高度な理工系専門知識を有する女性人材の育成が喫緊の課題となっている。理工系のなかでも、とりわけ、生活者の視点をもった女性研究者?技術者の育成?活躍は、今後の日本の産業界を支える活力の源となり得ると言える。生活工学共同専攻では、工学諸分野の基礎から応用までを幅広く理解した上で、人間生活における諸課題を柔軟に捉え研究する能力を有する女性人材の育成を目的とする。
生活者視点からの工学の推進、そして人と暮らしを中心とした物づくりの実践を通じて、学際融合型の生活工学教育?研究を展開する。科学技術にライフスタイルを合わせるのではなく、ライフスタイルに合わせた科学技術の創造が求められている。本専攻では、安全?安心で豊かな未来の社会?生活を創造すべく、生活に関連する諸課題を生活者の視点に立ち、工学的手法に基づき解決できる人材を育成する。
生活工学が対象とする主な分野
衣環境材料学、衣服科学、福祉工学、人間医工学、ユビキタス?コンピューティング、土木環境システム、環境創成評価学、 居住空間環境学、建築学、建築計画学など。
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