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2022年6月21日更新
大学院では専門性を深めることはもちろんですが、同時に視野を広げることも重視しています。そのために、各専攻の専門教育の充実を図るだけでなく、領域横断的な副専攻プログラムを設けています。詳細は以下のとおりです。
博士前期課程の学生は、全ての副専攻プログラムを履修できますが、博士後期課程の学生が履修できるのは、コア?サイエンス?ティーチャー（CST）プログラム、日本文化論プログラム、SHOKUIKUプログラムに限られます。グローバル理工学プログラムを履修できるのは、博士課程教育リーディングプログラムの履修生として選抜された者に限られますが、当該副専攻プログラムで開講される科目は、一部の科目を除いて全ての課程、専攻に所属する学生が履修できます。
ただし、生活工学共同専攻学生（前期課程）は「グローバル理工学プログラム」を履修することができません。
「男女共同参画リソース?プログラム」は、人文社会科学系だけでなく自然科学系、工学系の研究を主専攻とする大学院生にも、国際的、かつジェンダー視点に立った男女共同参画社会の実現に資する能力を育成することを目的としている。
国連も推進しているように、男女共同参画社会の育成は、21世紀の国際社会の課題であり、とりわけ、幅広い視野に立ち、様々な分野で日本社会及び国際社会で活躍する女性の人材育成が期待されている。
そのため「男女共同参画リソース?プログラム」では、男女共同参画アドバイザーや各地の男女共同参画センター及び女性センターの専門員や管理職、JICAなどの国際機関の女性に関わる案件の専門家など実務家育成にも資することを目指している。さらに、研究者であれば、大学及び研究機関での男女共同参画やセクシュアル?ハラスメントに関する見識のある人材を、文化マネージメント専従の専門家に対しては、ジェンダー視点からのアイディアによる企画展示ができる人材を、そして企業においては、広く人事?キャリア形成のアドバイザーや男女共同参画の視点で企画?運営、そして製品?サービスの研究?開発ができる人材を育成することを目指している。
ＣＳＴ副専攻では、小学校及び中学校の理科に熟達し、児童生徒の観察?実験の指導や自由研究の指導、そして地域の教育資源等を生かした教材開発、さらには教員研修を実施できる総合的な理系人材を養成します。
このプログラムは、本学大学院生に、多様な日本文化と日本的思惟方法についての広く深い理解を促すために設けられた副専攻プログラムです。
この教育プログラムは、思想、歴史、社会、文学、言語、生活文化、服飾、芸術（美術、音楽、舞踊）を含めて、日本の過去と現在のハイ?カルチャー及びサブ?カルチャーの広範な領域の対象を、比較論的な観点から学際的かつ総合的に論じる諸科目で構成されます。
本学大学院では、大学院修了後に国際的な場で社会貢献を行う人材（留学生を含む）の育成に積極的に推進しています。
こうした学生が日本文化と日本的思惟方法を理解することは、日本文化理解の適切な国際標準の形成に資するでしょう。さらに、グローバル化に伴う価値一元化傾向に対する批判的視点を積極的に提示し、それを通じて多様な文化の共生を促進する一助となることも期待されます。
本副専攻プログラムは、平成25年度に文部科学省から「博士課程教育リーディングプログラム」に採択されたことに伴い設置しました。
その目的は、日本社会の将来に関わる最重要課題である「女性の社会参画」の要請に応えるため、中でも、物理?数学?情報の基盤力を身につけた理工系女性の活躍を一層推進するべく、グローバルリーダーを養成することにあります。
プログラムは、①異分野基礎教育の基盤力強化コースワーク、②英語?教養?キャリア教育のグローバルリーダー力強化コースワーク、③Project.Based.Team.Study(PBTS)?グローバル研修のチーム力強化コースワークを3本の柱とする学位プログラムとプログラム達成度を評価するシステムで構成され、基礎力とともに俯瞰力?課題解決力、国際性を有する学生の育成を実践しています。博士課程教育プログラムのため、博士前期課程2年間と後期課程3年間を合わせた5年一貫制となっています。
なお、文部科学省プログラムとしては令和元年度で終了しましたが、本学独自の教育プログラムとして引き続き事業を継続しています。
キャリア副専攻は、博士前期課程修了後に就職を希望する学生を対象に、高い専門性を活かすための実践的な就業力を育成することを目的としています。
現代社会は、不確実性が高く、将来の予測が困難であるため、職業生活において求められる知識が高度化、複雑化しています。キャリア副専攻では、世界的に見て、高度な専門性を備え、活躍するリーダーの多くが博士前期課程を修了しているという最近の動向を踏まえて設置しています。
「キャリア副専攻【公務員】」は、博士前期課程修了後に国家公務員をはじめとする公務員を志す大学院生を対象にしています。将来のキャリアにおける中心的職務である政策?社会施策の立案に備えるべく、経済、政策、法制度、英語などの実務的な知識やスキルを習得します。これらの学びを通じて、大学院での専攻に基づいた専門性を実務に活かす実践力を身に付けることを期待しています。キャリア副専攻での学修を通じて、公務員として行政に携わるための幅広い実務的な知識と視点、倫理観を持ち、社会において公の立場として貢献する人材を輩出することを目指しています。
「キャリア副専攻【産学連携】」は、博士前期課程修了後に産業界等においてキャリアを目指す大学院生を対象としています。企業、研究機関等、学外ステークホルダーとの連携による実践的な講義?演習などを通じて、本学が目指す「グローバルリーダーの育成」に必要な資質を身に付けることを目指します。様々なステークホルダーとの協働を通じて、女性が、研究者や技術者をはじめ科学技術イノベーションを担う多様な人材として一層活躍できるように、産学官協創によるイノベーション?エコシステムを構築し、社会をリードしていく人材を育成することを目指します。
「キャリア副専攻【消費者科学】」は、本学大学院において「マスター消費生活アドバイザー」の資格取得（※）を可能にすることを直接的な目的として設置されました。そのため、本キャリア副専攻は、基本的には消費生活アドバイザーの有資格者で、一定の実務経験を有する者を対象としています。しかし、消費者問題に関心のある大学院生、消費生活アドバイザーなどの資格取得希望者、自治体の消費者行政部門関係者、消費者教育を担当している家庭科教員などの社会人学生にも、広く教育?研究の機会を提供します。
※資格認定要件
一般財団法人日本産業協会では、「消費生活アドバイザー」資格保有者を対象に、「指定大学院」において所定のコースを修了した場合に取得できる資格として「マスター消費生活アドバイザー」を設置しています。
「マスター消費生活アドバイザー」資格の認定要件は、以下のすべての条件を満たすことです。
⑴ 消費生活アドバイザー資格保有者
⑵ 5年以上の社会人経験（うち、顧客関連業務（営業?商品開発等を含む）に1年以上従事していること）があること
⑶ 指定大学院において所定の科目を履修し、かつ、当該大学院を修了している（修士号を取得している）こと
本学大学院人間文化創成科学研究科は、2020年10月に、一般財団法人日本産業協会によって、上記にいう「指定大学院」に指定されました。
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